天井からの水漏れはどうする？

火災保険は、火事だけでなく住宅にまつわる様々な損害に対して補償をつけることができます。
生活に密着したところでは、窓ガラスが割れてしまったとか、水道管が壊れて水が漏ってしまったとかそういったところも補償対象とすることが出来ます。

ただし、その原因が自分の過失でないということが必要です。
例えば風呂の水を出しっぱなしにしていて部屋に溢れてしまった、といったケースは火災保険の補償の対象になりません。
逆に、マンションなどで上の階の住人が不注意で水漏れさせてしまい、自室が損害を受けたときには補償を受けることができます。
つまり、自分の過失では無いということが保険適用の条件となるわけです。

じつは昨日、自宅の天井から少し水が漏ってきたんです。
幸い大きな被害はありませんでしたが、すわ火災保険か！？と一瞬色めきたったものです。
保険のお世話になるのも、ひとごとじゃないんだな、ということを感じました。
生活している以上、何が起こるかわかりませんからね。

建物と家財の補償

火災保険は、建物と家財それぞれ別々に保険をかけることになります。
通常の持ち家ならば、建物も家財も同じく加入者の持ち物なので、両方に対して保険をかけるはずです。

一方、賃貸物件の場合は事情が異なります。
建物の所有者はオーナーです。
そのため入居者が個別に建物に保険をかけるということはしません。
そのかわりに、建物全体にオーナーが保険をかけます。
入居者が加入すべき火災保険は、自分の所有している家財に対する補償と、火災が発生した場合にオーナーに対して支払う賠償に対する補償です。

つまり、建物・家財それぞれの所有者が別々に保険に入るということになります。
とは言っても、実際には加入する保険会社をバラバラにすることは効率が悪いため、管理会社が仲介して同じ火災保険でまとめることになるでしょう。
賃貸物件に入居する場合には、不動産屋が仲介して火災保険への加入を指定されます。
この保険会社が、オーナーが建物にかけている火災保険と同じものだと考えられます。

水災補償は必要かどうか考える

火災保険の保険料を見直すにあたっては、火災保険の補償の対象を見直して絞り込むことで、無駄な保険料を節約することにつながります。
前回は、補償を絞り込みすぎて必要な補償を受けられないようなことが無いように、ということを書きましたが、それでは無駄な補償とは一体どんなものなのかを考えてみたいと思います。

火災保険で補償をつけなくて良い理由としては、次の二つが考えられます。
１．その損害が発生する可能性が低い
２．損害が発生しても自費で復旧が出来る

火災のリスクと損害の大きさを考えると、この二つのどちらにも当てはまりません。
そのため、絞り込む対象は、上記の両方またはどちらかに当てはまるものになります。

水災の補償について、この二つの理由から考えてみたいと思います。
１．の損害発生の可能性について、水災の場合は近くに川や海があったり、海抜の低い場所に家があって大雨で被害を受けたりする可能性があるかどうかということで考えられます。
そのため、近くに川も海もなく、立地も高台の場合には損害が発生するリスクは低くなります。

２．のケースについては、例えば簡単な雨漏り程度の損害ならば、自分で修理をしたり工務店に個別で依頼するということは可能です。しかし、家が流されてしまうとか、床上に浸水して土砂が室内に入ってしまうような損害が発生した場合には保険がきかないときついと思います。

こういった基準から、水災補償をつけるかどうかを判断すればよいと思います。

補償の絞込みすぎに注意を

火災保険の保険料は、補償の対象となる建物や家財の評価額と、補償の内容によって変わってきます。
補償金額が大きければ大きいほど、補償の対象が広ければ広いほど、毎年払う保険料は当然のことながら高くなります。
しかし、補償対象となる建物や家財の価値は変わりません。
そのため、保険の見直しや、保険料の節約となると、その補償の対象を絞り込むことを意味するようになってきます。

すでにこのブログでも書いたとおり、不要な補償を外して効率良く保険に加入することは大切です。
しかし、何が必要で何が不要かをキチンと精査してから絞り込みをすることが大切です。
保険料を安くするために補償を絞り込むということは、絞って除外してしまった損害については、自腹で復旧するという選択をしたことになります。

例えば火災のみを補償の対象としていた場合、洪水で家が浸水してしまったという場合に、全く補償なしで自分で家を修理しなければならないといった事になります。

そのため、除外する補償に関しては、それが発生するリスクとともに、損害が発生したときに自分で対処ができるかどうかということも判断の基準として持っておく必要があると思います。
安易に補償を絞ってしまって、損害を受けたときに困ってしまうことのないようにしたいものです。

地震保険への加入を考える

3月の東日本大震災以降、保険会社では地震保険加入の受付が殺到したそうです。 今春の時点では、国内の地震保険加入率が全世帯の2割程度だったと聞いたんですが、この半年足らずの間にそれがどれくらい増えたのか、気になるところです。 地震保険といっても、生命保険・医療保険・火災保険などのように独立して加入できる保険と言うわけではありません。 地震保険は火災保険のオプションという形で加入します。 つまり、火災保険に加入しないと地震保険には入れないということです。 これは、地震保険が火災保険を補完するような意味合いをもっているということにもつながってきます。 火災保険の補償対象は住宅とその家財ですが、地震を原因とする火災や津波による洪水の被害は、その補償対象外となってしまいます。 そのため、地震による火災や津波被害に備えるためには、別途地震保険に加入する必要があるということです。 火災保険と地震保険が分離されている理由としては、地震の被害は広範囲にわたる可能性が高く、火災保険のような通常の保険の対象としたばあい、補償する保険会社が支払能力を超えてしまう可能性があるということがあります。 そのため、補償内容に制限を持った別の保険として、地震保険が設定されているのです。 地震保険は火災保険と合わせて加入するので、問合せも火災保険の加入先の保険会社で問題ありません。 地震保険はどの保険会社で加入しても補償内容に違いはありませんので、今の保険会社に問い合わせるのが良いでしょう。

火災保険の補償の絞込みについて

火災保険の見直しというと、毎回支払っている保険料をいかにおさえるか、または補償内容をどれだけ厚くするか、といったことが焦点になります。
長期間支払うものですから、保険料の違いは長い目で見ると非常に大きなものになります。
そのため、無駄な補償を省いて保険料を安くすることで、経済的にも大きな差が出ます。
しかし、保険料を安くすることが目的になってはいけません。
火災以外にも、水災や風災といったほかの自然現象に対する補償も、場合によっては必要になってきます。
要は、どのような災害や事故に対して備えるのかを、はっきりと自覚してから保険の見直しをする必要があるということです。

例えば、近くに大きな川があって氾濫する可能性があるような地域に住んでいる人にとって、水災を補償対象から外すことは大きなリスクを伴います。
一方、近くに川や池などもなく、比較的雨が少ない地方に住んでいるのであれば、その補償は無駄と言えるかもしれません。
少なくとも、リスクに対する費用として保険料が妥当かどうかを検討する余地はあると思います。
万が一、水災が発生した場合には、自腹で復旧すると決めてしまうという手もありますから。

ただし、どのような補償が必要で、何が無駄（重要性が低い）のか、なかなか判断が難しい場合もあるでしょう。
そういったときに、保険会社の外交員や、代理店の専門スタッフに一度相談してみると良いでしょう。
彼ら、彼女らの経験上、どのような条件ならどういった補償が必要か、といった情報を教えてくれることと思います。
もちろんそれを鵜呑みにして選ぶ、というわけではありませんが、他人の経験は貴重な情報です。
なにも知らずに判断するよりも、参考にしておいて損はないと思います。